BtoBに強いテレアポ代行会社おすすめ10選！費用相場や失敗しない選び方も徹底解説【2026年最新版】

BtoBの新規開拓を強化したいものの、「社内でテレアポに割ける人員が足りない」「法人営業に強い代行会社をどう比較すればよいかわからない」と悩んでいる企業担当者も多いのではないでしょうか。

BtoBのテレアポでは、単に架電数を増やすだけでなく、狙う業界・部署・役職の設計、受付突破、商材理解、アポイントの条件設定、その後の改善体制まで含めて考えることが重要です。担当者との情報交換と、決裁者との具体的な商談では、同じ「1アポ」でも価値が大きく異なります。

本記事では、BtoBの新規開拓に対応するテレアポ代行会社10社を、料金体系・対応範囲・得意領域・改善体制などから比較します。あわせて、費用相場、失敗しない選び方、契約前に確認したい条件、成果を見るためのKPIまで解説します。

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BtoBに強いテレアポ代行会社おすすめ10社を比較

まずは、今回紹介する10社を目的別に整理します。料金の安さだけで決めるのではなく、「何を任せたいか」「どのような相手との商談を増やしたいか」を基準に候補を絞るのがおすすめです。

※比較内容は各社公式サイト等の公開情報を中心に、2026年10月5日時点で整理しています。「こんな企業におすすめ」は、対応領域・支援範囲・料金体系・実績などをもとに、コンペル編集部が比較しやすいよう整理したものです。掲載順はランキングではありません。料金・サービス内容は変更される場合があるため、最新情報は各社公式サイトをご確認ください。

※スマートフォンでは表を横にスクロールできます →

条件に合うテレアポ代行会社をまとめて比較する

BtoBに強いおすすめテレアポ代行会社10選

1．株式会社ジャパンプ

出典：株式会社ジャパンプ公式サイト

株式会社ジャパンプは、法人向けのテレアポ代行・テレマーケティングを提供する営業支援会社です。個人宅向けコールは受け付けず、BtoBの新規開拓に対応しています。

特徴は、3万円・6時間から依頼でき、初期費用0円、月契約が不要な点です。大規模な外注を始める前に、商材やターゲットとの相性を小さく検証したい企業でも利用しやすい料金設計です。案件内容によっては、アポイント1件1万円〜5万円の成果報酬型にも対応しています。

架電前には商品・サービスのヒアリングを行い、リスト作成、トークスクリプト作成、研修を実施。稼働中はスクリプトを改善し、終了後にはコール結果や改善案、分析結果を共有します。リスト作成も1件30円〜相談できます。

2．株式会社ディグロス

出典：株式会社ディグロス公式サイト

株式会社ディグロスは、成果報酬型のテレアポ代行を中心に営業支援を行う会社です。公式サイトでは、支援実績2,000社以上、年間3,400プロジェクト以上を公表しています。

新規アプローチの料金は1アポイント1万円〜3.5万円で、初期費用・月額固定費はありません。ターゲット設定、アプローチ方法の設計、リスト・トークスクリプト作成、アポイント条件の調整、実施後の改善まで対応します。

詳細な分析レポートはオプションで、最終コールステータスや数値分析に加え、プランによって属性分析、NG理由、判明した担当者名・直通番号、スクリプト効果検証なども依頼できます。

3．株式会社Emooove

出典：株式会社Emooove公式サイト

株式会社Emoooveは、BtoBの決裁者・キーマンへの接続を重視したテレアポ代行サービスを提供しています。公式サイトでは、150社以上の支援、決裁者を含む1万件以上のアポイント獲得、500万社・770万人規模の企業・人物データベースを公表しています。

リスト作成、トーク設計、専任チームによる架電、決裁者への接続、アポイント獲得、日程調整まで一気通貫で対応。部署直通番号や人物情報を活用し、代表電話の受付で止まりにくいアプローチを設計している点が特徴です。

架電開始後は、コール数・アポ率・音声ログなどをもとに週次でPDCAを回し、リスト、トーク、架電タイミングを継続的に改善します。料金は月額40万円〜が目安です。

4．株式会社シルバーライニング

出典：株式会社シルバーライニング公式サイト

株式会社シルバーライニングは、BtoB専門の「コンサルティング型」テレアポ代行サービスを提供しています。公式サイトでは400社を超える受託実績を案内しており、営業戦略立案、ターゲティング、リストアップ、トークスクリプト作成まで相談できます。

料金体系が複数あり、成果報酬型は1アポイント1万円〜。商材の難易度だけでなく、アポイント先の役職や面談条件によって単価が変わります。公式料金例では、部門長クラスが1万〜2万円、役員以上が3万〜5万円とされています。

また、リスト課金・時間課金・テストコールにも対応しており、自社商材のアポ率がわからない場合にはテストコールでスクリプトやターゲットを見極めることもできます。

5．株式会社soraプロジェクト

出典：株式会社soraプロジェクト公式サイト

株式会社soraプロジェクトは、法人向けのテレアポを主軸に、戦略設計からリード獲得・商談創出まで支援する会社です。テレアポ単体だけでなく、インサイドセールスの継続運用を任せたい企業にも向いています。

2026年公開の同社記事では、SORAプロジェクトのインサイドセールス代行について、3カ月契約・月45万円〜と案内しています。支援範囲には、戦略設計、リスト作成・精査、トークスクリプト作成、テレアポ、市場調査、改善施策、変更前後の効果検証、SFA入力などが含まれています。

単発のアポイント獲得だけではなく、見込み顧客への継続アプローチや、社内インサイドセールス部門の一部として活用したい場合にも検討しやすい会社です。

6．株式会社アソウ・ヒューマニーセンター

出典：株式会社アソウ・ヒューマニーセンター公式サイト

株式会社アソウ・ヒューマニーセンターは、法人営業専門の営業アポイント代行を提供しています。専任チームを組み、商材理解、ターゲティング、セールストーク設計、架電、改善まで支援する体制が特徴です。

公式LPでは成果報酬1件1.5万円〜と案内されているほか、コール課金型など複数の料金プランを用意しています。リスト作成については応相談です。

毎週のミーティングで数値報告、課題の洗い出し、翌週の戦略、スクリプト変更などを実施。実際の音声も確認し、アポイントが取れたコールだけでなく、断られた企業の理由も分析してターゲットやトークを改善します。

7．ビズコール（株式会社イクイップ）

出典：ビズコール公式サイト

ビズコールは、株式会社イクイップが提供するコール課金型のテレアポ代行サービスです。BtoB専門ではありませんが、法人向けのテレアポや法人リストの作成にも対応しています。

2025年8月以降の料金は、1コール110円／番号、2コール210円／番号、3コール250円／番号です。初回利用時には初期費用39,800円が別途発生します。最低依頼件数は300件で、契約期間は設けられていません。

基本料金にはスクリプト作成、リスト調整、スタッフ教育などが含まれます。法人リストは無料のものから有料のものまで用意されており、業種・地域だけでなく、従業員数、売上高、資本金、代表者名などで絞り込むことも可能です。コール結果はWeb上でリアルタイムに確認できます。なお、これまでと異なる商材のスクリプトを追加作成する場合は追加費用が発生するため、見積もり時に確認しましょう。

8．株式会社アイランド・ブレイン

出典：株式会社アイランド・ブレイン公式サイト

株式会社アイランド・ブレインは、BtoB専門で新規商談獲得に特化した営業代行会社です。公式サイトでは、55業種・4,500社、12万件以上の商談実績を公表しています。

料金は、獲得した新規見込み顧客との商談1件につき2万円（税別）の完全成果報酬型です。月額固定費はなく、最低1商談から利用できます。

開始前には、ターゲットとする業種・規模などを打ち合わせたうえで、企業リストと営業トークを作成。アポイント獲得時には社名・担当者名・話した内容などを共有し、商談後のフィードバックをもとに、よりよい商談機会の提供へつなげます。

9．株式会社エッジコネクション

出典：株式会社エッジコネクション公式サイト

株式会社エッジコネクションは、BtoB専門のテレアポ代行・営業支援を提供する会社です。公式サイトでは、累計1,880社の取引実績を公表しており、コールスタッフを100％正社員で構成しています。

成果報酬型は1アポイント1万5,000円〜。独自のリスト作成専門チームがあり、営業リストの準備から架電までまとめて依頼できます。トークスクリプトは商材や架電先の反応に応じて継続的に見直し、反応が思わしくない場合には無償で修正を行っています。

また、情報共有にはkintoneを活用し、架電結果やアポイント獲得状況をリアルタイムで確認できます。成果報酬だけでなく、リスト課金・時間課金にも対応しているため、案件に合わせて料金体系を相談しやすい点も特徴です。

10．株式会社こころび

出典：株式会社こころび公式サイト

株式会社こころびは、BtoB向けのテレアポ代行を提供し、ターゲット設計から営業リスト作成、トークスクリプト作成、架電、数値共有、分析・改善まで一貫して支援しています。

特徴は、架電結果を細かく数値化し、ターゲットとトークをABテストしながら改善する運用です。KGIとして成約数、KPIとして必要アポイント数、KDIとして必要架電数を設定し、ゴールから逆算してテレアポ施策を設計します。架電進捗だけでなく、スクリプト別・セグメント別の数値やアポイント音声も共有されます。

料金はアポイント率に応じて変動するコール課金型で、1コール200円〜500円（税別）。導入費用0円、追加料金なし、最低受注件数1,000件〜、契約期間1カ月〜と案内されています。

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BtoB向けテレアポ代行会社を選ぶ5つのポイント

1．自社の業界・商材・ターゲットに近い実績があるか

BtoBと一口にいっても、IT・SaaS、人材、製造、不動産、広告、コンサルティングなど、業界によって相手が抱える課題や電話で伝えるべき内容は異なります。

自社に近い業界や商材の支援経験がある会社であれば、専門用語や顧客課題を理解しやすく、プロジェクト開始後の立ち上がりもスムーズになりやすいでしょう。一方、実績社数が多いだけで、自社ターゲットに近い経験がなければ必ずしも相性がよいとは限りません。

公式サイトに類似実績が見当たらない場合は、問い合わせ時に「同じ業界」「近い受注単価」「同じ役職へのアプローチ」の経験があるか確認しましょう。

2．ターゲットリストの設計・作成まで対応できるか

テレアポの成果は、オペレーターの話し方だけではなく「誰に電話するか」に大きく左右されます。

BtoBでは、業種、売上規模、従業員数、地域だけでなく、部署・役職・導入済みサービス・採用状況など、商材に応じたターゲット条件を設計することが重要です。

リストを代行会社へ任せる場合は、保有件数の多さだけでなく、どの項目で絞り込めるのか、古い・不通のデータをどのように除外しているのかまで確認するとよいでしょう。

3．「有効アポ」の条件と狙う役職をすり合わせられるか

BtoBテレアポでは、アポイント件数だけでなく「誰との、どのような商談を成果とするか」が重要です。

会社を比較するときは、対象部署・役職、ヒアリング項目、商談時間など、自社が求める有効アポの条件を柔軟に設定できるか確認しましょう。担当者との情報交換と、部門責任者・役員との具体的な商談では価値が異なります。

実際に、対象役職や面談条件によって成果報酬単価を変えているBtoB専門会社もあります。料金だけでなく、アポ品質をどこまで設計・管理できる会社かを比較することが大切です。

4．ターゲット・スクリプトを継続改善できるか

初期のリストやスクリプトが最初から最適とは限りません。

「受付で断られる」「担当者につながるが興味を持たれない」「アポにはなるが商談化しない」など、どの工程で止まっているかによって改善方法は変わります。

コール結果や音声、断り理由を分析し、ターゲット条件やトークスクリプトを定期的に変更できる会社を選ぶと、稼働を続けながら成果を改善しやすくなります。

5．料金だけでなく支援範囲・報告体制まで比較する

同じ「成果報酬2万円」「1コール250円」でも、サービスに含まれる内容は会社によって異なります。

会社選定では、リスト・スクリプトの作成、再架電、レポート、定例ミーティング、録音共有など、どこまで支援してもらえるかを比較しましょう。初期費用や最低契約期間などの具体的な契約条件は、候補を絞った後に見積もり・契約段階で確認します。

BtoB向けテレアポ代行の料金体系と費用相場

テレアポ代行の料金体系は、大きく成果報酬型・コール課金型・月額固定型に分けられます。

今回紹介した会社の公開料金を見ると、成果報酬型では1件1万円台〜5万円程度、コール課金型では1社・1コールあたり数百円程度、月額型では40万円台〜のプラン例があります。ただし、これらは単純な「業界平均」ではありません。

特にBtoBでは、商材の難易度、対象役職、リスト作成の有無、再架電数、レポート内容などによって費用が変わるため、同じ条件に揃えて見積もりを比較しましょう。

成果報酬型

アポイントや商談を獲得した件数に応じて料金が発生します。固定費を抑えやすく、費用対効果を試算しやすいのがメリットです。

一方で、BtoBでは成果条件によって単価が大きく変わります。「担当者と日程が決まれば成果」なのか「部門長以上との30分以上の商談」なのかまで確認してください。

成果報酬型を詳しく比較したい場合は、成果報酬型でおすすめのテレアポ代行会社も参考にしてください。

コール課金型

架電した回数や企業数に応じて費用が発生します。自社でターゲットリストを持っており、一定数へまとめてアプローチしたい場合に向いています。

会社によって「1回電話をかける＝1コール」の場合と、「1社に2〜3回まで再架電するプラン」の場合があるため、表示されている単価だけを比較しないようにしましょう。

月額固定型

専任チームや一定の稼働時間を確保し、毎月定額を支払う方式です。ターゲット設計、リスト作成、スクリプト改善、定例会議、レポーティングなどが含まれるケースもあります。

アポイント数だけでなく、営業手法を検証・改善しながら継続運用したい場合に向いています。

料金についてさらに詳しく確認したい場合は、テレアポ代行の費用相場もご覧ください。

BtoB向けテレアポ代行とは？

BtoB向けテレアポ代行とは、法人の見込み顧客へ電話でアプローチし、担当者・責任者・決裁者との接点や商談機会をつくる業務を外部の専門会社へ委託するサービスです。

BtoBテレアポ代行で依頼できる業務

• ターゲット企業・部署・役職の設計
• 営業リストの作成・精査
• トークスクリプトの作成
• オペレーター研修
• 架電・受付突破・担当者接続
• ヒアリング
• アポイント獲得・日程調整
• コール結果の記録・レポート
• ターゲット・スクリプトの改善

BtoC向けテレアポとの違い

インサイドセールス代行との違い

テレアポ代行は、電話による初回接点・アポイント獲得を中心とするサービスです。一方、インサイドセールス代行は、電話だけでなくメールやオンライン商談などを組み合わせながら、見込み顧客を継続的に育成し、商談へつなげるところまで含むケースがあります。

短期間で新規アポを増やしたい場合はテレアポ代行、検討期間が長い商材で継続的に追客したい場合はインサイドセールス代行も候補になります。

BtoB営業代行との違い

BtoB営業代行は、テレアポだけでなく、営業戦略、商談、提案、クロージングなど、より広い営業工程を外注できるサービスです。

「アポイント獲得までは外注し、商談以降は自社営業が担当する」ならテレアポ代行、「商談・受注までまとめて任せたい」なら営業代行が適しています。

営業工程全体を委託したい場合は、BtoB向け営業代行会社の比較記事も参考にしてください。

BtoBでテレアポ代行を利用するメリット・デメリット

メリット

法人営業のノウハウを活用できる

BtoBのテレアポでは、受付突破、担当者・決裁者の見極め、業界に合わせたトークなどが求められます。法人営業に慣れた代行会社を利用することで、自社に不足する知見を補えます。

短期間で多くの企業へアプローチできる

自社の営業担当者が商談や既存顧客対応と並行して架電する場合、アプローチ数を十分に確保できないことがあります。外部のコールチームを活用すれば、短期間にまとまった接点をつくりやすくなります。

営業担当者を商談・提案へ集中させられる

初期アプローチを外部へ切り出すことで、自社営業は提案・クロージングなど、受注に近い業務へ時間を使いやすくなります。

新商材・新市場の反応を検証できる

新規事業では、どの業界・規模・役職に需要があるかわからないことがあります。複数セグメントへ架電し、接続率・反応・断り理由を確認することで、市場検証の材料にもできます。

架電結果を営業データとして蓄積できる

アポにならなかった企業も、「時期が合わない」「既存サービスを利用中」「別部署が担当」といった情報を残せば、その後の営業活動に活用できます。

デメリット

商材理解が浅いとアポイントの質が低下する

BtoB商材は説明が複雑なことも多く、代行会社が商品・業界を十分に理解していないと、相手の課題に合わないアポイントが増える可能性があります。

成果条件が曖昧だと費用対効果を判断しにくい

担当者との会話だけでも「成果」とするのか、決裁者との具体的な商談のみを成果とするのかで価値は変わります。特に成果報酬型では事前の定義が重要です。

丸投げするとノウハウが自社に残りにくい

アポイントだけ受け取り、コール結果やスクリプト改善の内容を確認しない運用では、自社の営業ノウハウになりません。

ターゲットが間違っている場合、架電品質だけでは解決できない

どれだけ優秀なオペレーターでも、そもそもニーズのない企業へ電話していれば成果は出にくくなります。ターゲット設計と定期的な見直しが必要です。

獲得後の営業体制も必要になる

テレアポ代行で良い商談を獲得しても、商談担当者の対応が遅い、提案力が不足していると受注にはつながりません。アポ獲得後の受け皿も整えておきましょう。

BtoBテレアポ代行が向いている企業・慎重に検討したい企業

BtoBテレアポ代行を契約する前に確認したいポイント

依頼先を絞ったら、見積もり・契約の段階で成果条件や追加費用を具体的に確定します。特に成果報酬型では、契約後に「想定していたアポと違う」とならないよう、以下を事前に確認しておきましょう。

BtoBテレアポ代行で成果を出すための5つのポイント

契約条件を決めた後は、代行会社へ任せきりにせず、稼働データと商談結果を双方で共有しながら改善することが重要です。

1．優先ターゲットを決めて架電を始める

対象を広げすぎず、まずは受注しやすいと考えられる業種・企業規模・部署・役職から優先して架電します。結果を見ながら対象を広げると、どの層の反応がよいか判断しやすくなります。

2．商品・顧客情報を継続して共有する

顧客からよく聞かれる質問、競合との違い、導入事例、商談で刺さりやすい訴求などを代行会社へ共有します。新機能やキャンペーンなど、稼働中に変わった情報も随時更新しましょう。

3．商談結果を代行会社へフィードバックする

「商談は実施できたが対象外だった」「決裁者ではなかった」「ニーズは高かった」など、アポイント後の結果を代行会社へ返します。商談結果まで共有することで、次に狙う企業や有効アポの精度を改善しやすくなります。

4．架電結果からリストとトークを改善する

アポイントが取れなかった理由にも重要な情報があります。受付NGが多ければ接続方法、担当者接続後のNGが多ければ訴求、そもそもニーズなしが多ければターゲット条件を見直します。

5．アポ数だけでなく商談・受注まで追う

BtoBでは、アポ率だけを高めても最終的な売上につながるとは限りません。獲得したアポイントが実際に商談され、その後どの程度受注したかまで追跡しましょう。

BtoBテレアポで確認したいKPI

アポ率は、分母を「架電数」にするか「担当者接続数」にするかでも数値が変わります。代行会社と自社でKPIの定義を揃えたうえで比較してください。

BtoBテレアポ代行に関するよくある質問

Q. BtoBテレアポ代行の費用相場はいくらですか？

A. 料金体系によって異なります。今回紹介した会社の公開料金では、成果報酬型は1件1万円台〜5万円程度、コール課金型は1社・1コールあたり数百円程度、月額型では40万円台〜の例があります。初期費用が別途必要な会社もあるため、対象役職・再架電回数・リスト作成・レポートを含めた総額で比較しましょう。

Q. 成果報酬型と固定報酬型はどちらがおすすめですか？

A. アポイントという成果を明確に切り出したい場合は成果報酬型、ターゲットやスクリプトを検証しながら継続的に改善したい場合は固定・月額型が候補になります。受注単価や営業サイクルも踏まえて選びましょう。

Q. 営業リストがなくても依頼できますか？

A. リスト作成から対応する会社は多くあります。ただし、基本料金に含まれる場合と別料金の場合があるため、見積もり時に確認してください。

Q. トークスクリプトがなくても依頼できますか？

A. 多くの代行会社がスクリプト作成に対応しています。自社で既存スクリプトを持っている場合でも、実際の架電結果をもとに改善してもらえるか確認するとよいでしょう。

Q. 何件・どのくらいの期間から依頼できますか？

A. 会社によって異なります。1件・数時間から相談できる会社もあれば、最低300件、3カ月契約などの条件がある会社もあります。まずテストしたい場合は、最低件数・最低期間を比較してください。

Q. BtoBテレアポのアポ率はどのくらいですか？

A. 商材、ターゲット、リストの質、対象役職、アポの定義によって大きく変わるため、一律の数値だけで判断するのはおすすめできません。架電数ベースか担当者接続数ベースかなど、分母を揃えて比較することも重要です。

Q. 専門性が高いBtoB商材でも依頼できますか？

A. 対応可能な会社はあります。ただし、専門性が高いほど事前研修や商材理解が重要になるため、類似業界の実績、研修方法、スクリプト作成体制を確認してください。

Q. テレアポ代行と営業代行・インサイドセールス代行のどれを選べばよいですか？

A. 電話による商談機会の創出を中心に外注したいならテレアポ代行、メール等も使いながら継続的に見込み顧客を育成したいならインサイドセールス代行、商談・提案・クロージングまで含めたいなら営業代行が候補になります。

自社に合うBtoB向けテレアポ代行会社を比較するなら「コンペル」

BtoB向けテレアポ代行会社は、料金体系だけでなく、得意業界、ターゲット設計、狙える役職、アポイント条件、リスト・スクリプトの準備範囲、改善体制などに違いがあります。

一社ずつ問い合わせて同じ条件に揃えて比較するには手間がかかります。「自社商材に合う会社がわからない」「成果報酬と月額型のどちらがよいか相談したい」「複数社から同じ条件で見積もりを取りたい」という場合は、コンペルをご利用ください。

コンペルでは、ご希望の業界・商材・料金体系・開始時期などをヒアリングし、条件に合うテレアポ代行会社探しをサポートしています。相談から会社紹介まで無料でご利用いただけます。

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